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成長企業における人材マネジメントの重要性

成長企業にとっての人材マネジメントの重要性

日本の企業が成長し続けるには、生産性を高めていくことが課題

日本からアジアへ、工業製品中心の大量生産型ビジネスの流出が加速したことにより、日本企業は大量生産型から付加価値提供型のビジネスへの転換が求められています。つまり、これからも日本の企業が成長し続けるためには、個人や組織の生産性をどのようにして高めていくか、付加価値をどう高めるかが大きな課題です。

新たな産業を育成するにあたり、日本政府は、日本のGDPの75%を占めているサービス業の生産性向上を、最重要課題の一つとして取り上げています。また製造業もサービス化していくことで、付加価値を向上させる必要に迫られており、全産業分野において、生産性向上が大きな課題になっているといえるでしょう。

企業が保有するアセット(資産)について、インタンジブルアセット(無形資産)まで含めて考えると、さまざまなアセットがありますが、皆さんの企業では、どのアセットが企業のリターン(当期純利益)に最も寄与しているのでしょうか。

どのアセットがリターンに貢献しているか

 

創業間もないベンチャー企業やオーナー企業にとっては、経営者がリターンの大半を生んでいるところも多いでしょう。大企業にとっては、他社が投資できない規模の設備を所有することによってリターンを生んでいたりするだろうし、テクノロジー系の企業にとっては技術や知的財産などがリターンを生んでいたりするでしょう。また、ビジネスの形態がB to B、B to Cに関わらず、ブランドがリターンを生んでいる企業も多い。

では、皆さんの企業の人材マネジメントの仕組みは、リターンにどう寄与しているのでしょうか。一度、自社の人材マネジメントのあり方を整理して、じっくりと考えてみることをお勧めします。個人や組織の生産性向上に着目した欧米企業を含む先進企業では、既に人材マネジメントの仕組み作りに力を入れ、それをブラックボックス化することで競争力の源泉にしているところも増えてきているようですが、皆さんの企業ではいかがでしょうか?

日本政府は「サービス・フロンティア 4.0」を掲げ、さまざまなフロンティアで新たな産業を育成すべく動き出しています。具体的には、「観光フロンティア」「スポーツフロンティア」「健康フロンティア」「シェアリングフロンティア」「クリエイティブフロンティア」「エネルギーフロンティア」「教育フロンティア」「業際フロンティア」などのフロンティアが定義されています。

ですが、いずれのフロンティアでも、産業を大きくするにはカネが回るビジネスエコシステムを構築することが重要です。そのために生産性の向上は必須であり、こうしたフロンティアでの成長を目論む企業にとっては、個人や組織の生産性向上のために、人材マネジメントの仕組みをいかに構築するかが重要となります。

 

成長企業の採用論

岩本 隆

岩本 隆|慶應義塾大学大学院 経営管理研究科特任教授

東京大学工学部卒業。UCLA博士課程修了(Ph.D. in Materials Science and Engineering)。モトローラ、ルーセント・テクノロジー、ノキア、ドリームインキュベータ(執行役員)を経て、2012年より現職。成長企業の戦略論、新産業創出に関わる研究を実施。

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Topics: 成長企業の採用論

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企業が保有するアセットはさまざまですが、皆さんの企業では、どのアセットが企業のリターン(当期純利益)に最も寄与しているのでしょうか?