転職成功ノウハウ

【転職活動】内定後の流れ(オファーレターとオファー面談)

最終面接を終えて内定の連絡を受けた方の中には、ようやく転職活動も落ち着いたと、ほっとしている方もいらっしゃることでしょう。しかし、この後には転職活動において非常に重要な局面を迎えますので、油断は禁物です。

それでは、内定後にはどのような流れがあり、どのようなアクションをすればよいのでしょうか。

【転職活動】内定後の流れ

    目次

必ずオファーレター(労働条件通知書)をもらう

内定後に最初に行うべきことは、内定の連絡を受けた後に、その連絡が口頭であれ書面であれ、それとは別に内定企業からオファレター(労働条件通知書)をもらうことです。オファーレターとは、採用する旨の通知や労働条件(年収や配属先など)が記載された書類であり、企業は人材採用にあたって労働条件通知書を発行しなければなりません。

オファーレターによって、内定という事実が口約束ではなく書面として残ることになります。また、給与等の条件もはっきりと書面で確認できることになり、複数の企業の条件を比較検討することができ、かつ、入社後の食い違い等のトラブルも防止することができます。

オファーレターには内定の事実と労働条件が明示されていることが重要です。オファーレターをもらったら、この点をしっかりと確認しましょう。

オファー面談を希望することも有効

オファーレターをもらったからといって、書面の情報だけで意思決定をしなければならないわけではありません。

意思決定をする前に採用条件や業務内容についてきちんと理解するために、オファー面談の場を設けてもらうことができます。ただし、オファー面談は労働条件通知書とは異なり、必須ではないため、企業側からオファー面談の申し出がなくても不審に思わないでください。

オファー面談のお願いは自分で依頼することもできますが、エージェント経由だとスムーズに運びます。この点は、エージェントを利用して転職活動をすることのメリットの一つといえるでしょう。

オファー面談のポイント

主なポイントは3つあります。

①気になることはすべて確認すること

オファー面談に受身で臨むのではなく、確認したいことをあらかじめ明確にして、目的意識をもってその場に臨むことが大切です。

オファー面談で聞ききれなかった、もっと確認したいことがあったと、複数回のオファー面談を希望する方がいます。これは企業の心象を損ねることにもつながります。なによりも限られた機会で必要な情報を収集し判断するという力量が不足している印象を与えかねません。

そうならないために、オファー面談に臨むにあたっては、質問したいことをあらかじめ整理し、なんらかの形でメモをした状態で漏れなく確認できるような準備が必要です。

また、例えばオファー面談で話したい相手(それまでの面接官や入社後に上司・同僚になる方など)が定まっている場合は、オファー面談の調整に入る際にエージェントに伝えて調整を依頼するとよいでしょう。

②本質的に必要な情報を聞くこと

意外にも、オファー面談でそれまでの選考プロセスにおける評価を大きく下げてしまうケースがあります。

入社を具体的に検討するにあたり、あるいは家族の理解や応援を得るために、待遇や福利厚生、就業規則などの内容について細かく質問しすぎてしまい、企業からすると「結局どのようなポイントで転職先を決める方なのか分からなくなってしまった」と感じられることがあります。

あるいは企業から見て、「そのポイントが気になる、もしくは、意思決定を左右するのであれば当社での活躍は難しいのではないか」と思わせてしまうケースがそれにあたります。

①では、漏れなく質問することの重要性を述べました。一方でそれは、入社を決めるにあたって本当に必要な情報に関する質問であることが重要であり、また、質問の内容次第では入社前から企業の心象を損ねてしまうリスクがあることを知っておく必要があります。

③礼節を保って場に臨む

オファー面談が設定されているということは、企業があなたに入社してほしいと意思表示していることは確かです。しかしながら「選ぶ側」になることで態度がこれまでの選考時と一変してしまい、それが企業の懸念・心象を損ねることにつながるケースがあります。

あくまでも立場は対等ですので、態度やふるまいには最後まで礼儀正しさが必要です。

①・②を実現しようとすると、どうしてもコミュニケーションは細かな質問を一方的に投げかけるような形になりがちです。そういった中でも、ビジネスマナーを守って気持ちの良いコミュニケーションを維持するためには、3つめのポイントとして是非念頭においておくべき事項であるといえるでしょう。

最終意思決定、内定を応諾する

内定を応諾したら、原則としてその意思決定を覆すことはできません。
採用企業はそのポジションで選考が進んでいた他の候補者に不合格の連絡をし、募集活動をストップし、入社準備のために机や椅子、PC、名刺などを購入します。多くの人が関わってものごとが進んでいくため、内定応諾後の辞退は大きな問題になりかねません。

内定の応諾はそれだけの重大な責任を伴う意思決定なので、気になることがあれば採用企業に直接確認をし、納得したうえで、自己の責任において内定を応諾する必要があります。
また、エージェントはオファー面談の設定を依頼することはできますが、労働条件や入社後に起こることに関して一切保証する立場にありません。よって、最終的に内定先企業に入社するかどうかという意思決定は、採用企業と直接的に確認した事項に基づいて行う必要があります。くれぐれも責任をもって慎重に行いましょう。

円満に退職するために 退職交渉の方法は

内定応諾の後に、現職の会社との退職交渉を行うことに「問題なく退職できるだろうか」と不安に思うことがあるかもしれません。安心してください。退職は必ずできます。

なぜなら、退職に関しては法律で規定されおり、労働者が自由に会社を辞めることについて保証されているからです。

労働者の意思による退職は原則として自由とされており、退職の2週間前までにその旨を雇用主に通知すれば雇用を終了させることができると規定されています。

とはいえ、「立つ鳥あとを濁さず」は大切です。また一緒に仕事をする機会があるかもしれません。そのことを考えるとスムーズに退職することは重要です。 退職交渉のポイントは以下のリンク先を読んで参考にしてください。

【参考リンク】
退職交渉をスムーズに進めるための5つのポイント

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