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転職成功の秘訣

転職活動を成功させるには、ポイントポイントでしっかり考えることが重要です。
あなたの転職活動の段階に合わせてお使いください。

確実に、円満に、退職するために

確実に、円満に、退職するために

大丈夫、退職は必ずできるもの

あなたの心配ごとが、転職をイメージしだしているが、そもそも退職ができるのか、ということだったり、転職活動も佳境だが、果たして上司はそれを認めてくれるだろうか、というものであるのだとしたら、それは心配ありません。

退職は、必ずできるものです。

しかも、原則として2週間で退職することができます。
就業規則に関わらず、民法上の定めに従って契約を解消することが可能なのです。

よって、「必ず退職できる、かつ、最短2週間で」という原則をしっかりと心に留めて、話を進めていきましょう。

よい退職のあり方とは

必ず退職できる自信を持つことができたら、次は、どのような退職のあり方がよいかを考えましょう。

ベストなのは、退職を理解してもらい、かつ、新天地に向けて応援してもらえることです。
ただ、ベストはなかなか難しいかもしれません。

今後の自身のキャリアを考えるのであれば、ベターで良しとするべきでしょう。
ベターとは、新天地に向けて応援、とまではいかなくても、退職について理解してもらったうえで、つつがなく退職できるよう、協力してもらうことです。

「いつ、だれに、なにを、どう伝えるのか」が重要

退職は必ずできる、かつ、ベストとまではいかなくても、ベターな着地をさせることはできる、とお伝えしました。ただ、話をこじらせずに、跡を濁さず退職できるかどうかは、あなたにかかっています。
いつ、誰に、何を、どう伝えるのか、そのイメージは万全でしょうか?

いつ

一般的には、転職先が決まったらすぐ、です。
現職のプロジェクトなどもあり、活躍していればいるほど言い出しにくい気持ちはわかりますが、先延ばしにすれば転職先と現職の双方に迷惑をかける形になりかねません。

転職活動を本格的に行うための退職、というケースでは、次の職場に入社していたい日程からの逆算が必要です。

一般的に、書類応募から内定までに約1ヶ月かかること、退職を切り出してから実際に退職するまでに約1ヶ月かかることを踏まえ、カレンダーを見て動く必要があります。但し、転職先が決まる前から退職を切り出してしまうと、転職活動が長引いた場合や、やはり現職に残留したいと思い直した場合に後悔することになりますので気を付けたほうが良いでしょう。

誰に

直属の上司に対して交渉を行います。
とてもお世話になっている人であったり、あるいは顔も見たくない、というケースもあるかもしれません。しかしながら、組織で働いている以上、上司を飛ばして更に上級の役職者に話をしたり、気持ちを許した同僚に話したりすることは決してよい判断だとは言えないでしょう。

上司の上司にあなたから話してしまえば、あなたの上司は「退職者を出すうえに、その決断すら打ち明けられることのない管理職」になります。
人間は感情の動物です。その後の退職交渉がこじれる理由になりかねません。
また、あなたがどんなに信頼している同僚であっても、あなたが退職の話をすることはお勧めしません。同じ会社で勤める一人にとって、あなたの進退は他人事でないケースが多いのですから、その話はあちこちへ拡散するのです。

転職先についてや転職活動の悩みについて、決して会社関係者には話さないこと、組織を構成する1人として、必ず直属の上司に対して退職交渉を行うことが必要です。

何を

「退職しようかと迷っていて…」。

実際に、会社の会議室に上司と二人。上司にあたる方を目の前にして、こんなふうに切り出す方がいます。

現職で活躍しているあなたであれば、間違いなくここで止められます。 「迷っている」のであれば、「その迷いの解消のために動き、長期的な活躍を推進する」のが、上司の仕事だからです。

退職交渉において重要なのは、「決定事項としてそれを伝えること」。
「◯月末で退職をしようと思います。業務引き継ぎの方法についてご相談させてください。」

退職交渉において、直属の上司にあなたから「何を」伝えるのかといえば、「退職することに決めました」という意思、その1点です。

どう伝えるのか

退職を(相談ではなく)意思として申し出れば、当然その理由が問われます。

その時の鉄則は2つあります。
①転職先について社名を伝えないこと
②会社への不満をダイレクトに伝えないこと

①社名を伝えないこと
社名を伝えることで、退職を引き止めるために、転職先の根拠のない悪評を話されて、あなた自身が必要以上に不安になってしまうことがあります。逆に、転職先にあなたのよくない噂を流されて内定が取り消しになるような例もあります。

前者において不幸なのは、根拠のない噂に不安になり、退職交渉の途中で退職意思を収めたものの、結局重要な役割や責任ある仕事は任されなくなってしまうことです。そのうえ、在職中に転職活動をしたという実績があるため、上司がスケジュールや有給休暇取得に目を光らせるようになってしまうケースが少なくないことです。

少なくとも退職交渉が完了するまでは転職先についてその社名は誰にも話さないこと、また、一度会社に対して伝えた退職の意思は、あなたのために覆さないことです。

②会社への不満をダイレクトに伝えないこと
現職で活躍しているあなたの退職の意思に驚いた上司は、必ずそこに思い至った経緯や理由について質問をします。質問の背景は、それらが解消できることであれば解消に動くことで、それはあなたの上司にあたる人の仕事の一つだからです。

手にした内定、退職を決めた会社。
気持ちはもう次の会社に向いている…。
目の前で転職を検討しだしたその理由について質問をしてくれる上司には、ついつい本音を言いたくなるものです。

ただ、どんな場合にも少なからずストレスを伴う退職交渉、これをスムーズに確実に進めたいのであれば、その「本音」はぐっと堪えることです。

不平や不満は、最後の最後であなたの評価を下げ、その評価は巡り巡って新天地に届かないとも限りません。
その可能性がないと言いきれない以上、退職理由を問われた時に答えるのは、上司にあたる人だけではなく、会社全体があなたの門出を応援したくなるような、前向きで感謝のこもったものであることが好ましいといえます。

まだ失敗事例が多い、退職交渉完了後の振る舞い

上司からの了承を得て、いよいよ引き継ぎのスケジュールを固める、といったようなそのタイミング。
起こりがちなのは、会社からの正式発表発前に周囲に漏らしてしまうことによるトラブルです。

実はこのケースは案外多く、「上司がOKしてくれたから、正式発表までに同期や退職していった元同僚、お世話になったお客様にも報告しておこう」と、自らの退職を少しずつ、限定して(いるつもりで)話してしまうこと。

会社は、あなたのような優秀な社員の退職を発表するにあたってどのような根回しが必要か顧客へのフォロー、社内向けの伝え方など、あなたの退職にともなって必要な対応に神経を張り巡らせるのです。

お世話になった、今は退職して別の会社にいる元同僚や、親しい顧客に「そっと」伝えたあなたの退職意思は、本人、会社双方にとってスムースな退職のために動いている会社の意思を全く壊してしまうことになりかねません。

直属の上司から、退職への了承を受けたときは、会社が正式にそれを周知するまではとにかく誰にも話さないこと。

あなたの、現職での最後のミッションだと思ってもいいでしょう。

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